これまで在宅勤務と言うと、単価の低い内職、またはフリーランスで特別な能力を持つような人しかできない、という考え方が一般的でした。しかし、インターネットやPCの普及によって勤務形態は多様化し、働く場所を自由に選べるテレワークを導入する企業も増えています。今回は、在宅勤務のテレワークについて詳しくご紹介します。

テレワークを導入している企業の実例

テレワークを実際に導入している企業は、パソコンやスマートフォン、タブレットなどの端末をテレワーカーに配布して、仕事環境を整えます。

企業によって仕組みはさまざまですが、一般的に始業・就業時間をメールで報告するよう義務付け、業務内容や成果によって就業時間の整合性をとります。

中には、介護や育児中の社員にのみ限定して、テレワークを許可する企業もあります。企業全体のテレワーク化は仕事の特性によって難しい面がある一方、優秀な社員の流出を防いだり、業務の効率化を図ったりすることができます。

テレワークのメリット

テレワークの1番のメリットは、場所や時間にとらわれない働き方ができる点です。

会社だけではなく自宅やカフェなどのあらゆる場所で働けることが魅力で、子育て中のワークライフバランスを調整したり、ダイバーシティの実現につなげたりする他、通勤時間を仕事に充てるなど、効率的な働き方ができる点もテレワークのメリットです。

また、企業側のメリットとしては、オフィススペースや通勤費の削減によって固定費の負担が軽減でき、企業側と社員双方にメリットのある就業形態と言えます。

テレワークのデメリット

働き方に多様性を生むテレワークには、デメリットも存在します。

具体的には1.情報漏洩などセキュリティの問題2.社員同士のコミュニケーション不足の問題3.顧客など社外対応の問題など、主にセキュリティと社内外とのコミュニケーションに課題が残ります。

セキュリティについては、配布するモバイルPCに最新のウイルス対策ソフトを導入し、USBメモリを勝手に差し込めない仕組みを導入するなどで対応していますが、端末の紛失時の対応が課題です。

コミュニケーションに関する問題については、遠隔地でも相手を見ながら話し合えるテレビ会議を導入し、顧客対応もこまめに電話で対応するようにテレワーカーに指導するなどで改善していくことができます。

テレワークをうまく活用するために

テレワークの課題のひとつであるコミュニケーションは、それぞれの組織に合わせた仕組み作りで改善することができます。

テレワークをうまく活用するためには、メールやチャットの他に、電話やあらゆる端末、クラウドサービスを活用して、情報を正確にやりとりする必要があります。

とはいえ、1台スマートフォンを所有させるだけでも、企業側には大きな負担となることもあります。そこで活用できるのが、転送電話サービスです。

転送電話サービスとは通常の電話とは異なり、インターネット回線を用いた通信を行う電話です。そのため、通常の電話に比べ料金を安く抑えられる他、緊急事態に回線が混線に巻き込まれることなく、離れて働くテレワーカーに対して、スムーズに安否確認から仕事の指示を伝えることができます。

固定費を安く抑え、かつ緊急事態にも対応できる転送電話サービスはまさにテレワークを活用するための有効な手段であると言えます。また、転送電話サービスを使用することで、固定電話からテレワーカーの携帯電話に転送をすることも可能なため、簡易的なコールセンター業務も行えるというメリットがあります。

まとめ

日本企業が外資系企業の波に飲まれることなく生き残るためにも、ライフワークバランスの調整やダイバーシティなど、一人一人の働き方を尊重した企業の仕組みに対する変化が求められています。

日々進化する情報通信技術をうまく活用し、効率的なテレワークを導入してみてはいかがでしょうか。