テレワーク

TOP > テレワーク
テレワーク




テレワーク時の電話対応、
こんなお悩みありませんか!?


  • 会社への電話を、複数人の在宅勤務者に同時に転送したい。
  • 電話対応、一人が取れない時は次の人に転送したい。
  • 店舗への予約電話を、在宅勤務者が対応したい。
  
そんなお悩み、
「転送録」が解決します!
テレワーク



・お電話いただいたお客様をお待たせしない!

・担当部署の誰かが対応でき、
ビジネスチャンスを逃さない!


電話対応のためだけの出勤はもういらない!


テレワークでも
「転送録」で、
課題解決と効率化が実現

できます!

さまざまなビジネスシーンで
テレワークのお役に立っています!
エネルギー

5年以上前から緊急連絡ツールとして使用していました。昨年からテレワークツールとして利用し始めたところ、「転送録」の良さを実感し、今年から他の部署でも導入しました。

サービス

在宅業務を進めるにあたり、事務所に人がいない際の電話対応が課題でした。「転送録」でメンバー全員に一斉に転送ができ、テレワークでも職場と同様に業務ができています。

公的機関

外国人向けに電話相談業務を行っているスタッフが、在宅でも対応できるようにしたいと思っていました。相談用電話窓口は言語数分ありますが、それぞれの担当に転送されるので助かっています。

美容室

予約電話は店舗で受けていましたが、在宅業務にすることができました。電話当番は日によって違うのですが、「転送録」で問題なく日ごとの転送先設定も運用できています。

IT・通信

製品サポートはこれまで出社して業務を行なっていました。2021年の6月に「転送録」の順次転送を導入した結果、サポート業務がテレワークでできるようになりました。

建設・不動産

コールセンターで「この時間はAさん、この時間はBさん」と1日の中で担当者の切り替えが自動ででき、在宅勤務でも対応できるため、テレワークにとても役立っています。

IT・通信
代表電話のテレワーク化で導入

テレワーク化で導入。その後、よりニーズにマッチした内容で
「転送録」をご利用いただいています。

2020年4月、新型コロナ感染拡大防止のため、テレワーク化の一環として「転送録」をご契約いただきました。

当初は、代表回線への電話を複数名の在宅勤務者全員に転送する用途(一斉呼出転送)でご導入いただき、

その後、「電話をくださるお客様の用途ごとに、決まった担当者へ電話を転送したい」というご要望に適した機能(自動音声受付)を追加しました。

さらに現在では、電話転送切替を営業時間内 / 営業時間外でスケジュール設定し※、ご利用いただいています(電話転送切替) 。

※スケジュール設定(内訳)

【営業時間内】各担当者グループへ転送(一斉呼出転送、順次転送)

【営業時間外】自動アナウンスを流す専用番号(050番号)へ転送(自動音声受付)



「転送録」 価格の一例
1つの電話番号を、1つの電話番号へ転送する場合
月額費用1,000円/税別


「転送録」 テレワーク運用実例 (株)ワイドテック

「転送録」を様々な業種・業界のテレワークにご利用いただいている私たちワイドテックも、「転送録」とリモートコントロールソフトウェアの組み合わせで、とても効率的にテレワークができています。


2020年初頭からのコロナ禍でテレワークの機運が高まった際、

「職場に近い操作感で、自宅からPC業務ができるか?」

「テレワーク中、各部署にかかってくる電話にどう対応するか?」

この2つは大きな課題でした。


リモートコントロールソフトウェアは当社が扱っている「NetSupportManeger」を導入、各部署の電話には「転送録」を導入し、スムーズにテレワーク業務ができています。


<ワイドテック テレワーク構成図>

テレワーク構成図

「各部署にかかってくる電話」への完全対応は難しいかと考えていたのですが、「転送録」のおかげで、担当者へ転送、不在であれば次の担当者に転送、の仕組みが簡単に実現できるのは、テレワークにたいへん有効だと感じました。

加えて、技術者に依頼しなくても、各部署で設定画面を使って優先順や転送先が設定できるのも、とても便利です。


<参考>

テレワーク専用サーバー不要のリモートコントロールソフトウェア

NetSupportManager




「転送録」 価格の一例
1つの電話番号を、1つの電話番号へ転送する場合
月額費用1,000円/税別

株式会社ワイドテックは日本テレワーク協会の正会員です

日本テレワーク協会は、「ICT(情報通信技術)を活用した場所や時間にとらわれない柔軟な働き方であるテレワークを、広く社会に普及・啓発することにより個人に活力とゆとりをもたらし、企業・地域が活性化できる調和のとれた日本社会の持続的な発展に寄与する。」ことを理念とする団体です。

日本テレワーク協会の正会員である当社では、テレワークに活用できる「転送録」の開発運営を通して、テレワークの普及促進への貢献を図ってまいります。